2024年からスタートした「新NISA」では、これまで以上に柔軟で本格的な資産運用が可能になりました。中でも注目されているのが「ETF（上場投資信託）」を活用した投資手法です。
本記事では、NISA口座でETFは本当に買えるのか？という素朴な疑問に答えつつ、新NISAにおけるETFの買い方や仕組み、メリット・デメリット、そしておすすめのETF銘柄まで初心者にもわかりやすく解説します。
これからNISAでETFを始めたい方、投資信託との違いが気になる方は、ぜひ最後までご覧ください。
NISAでETFは購入できる？
2024年にスタートした新NISA制度では、ETF（上場投資信託）も非課税枠の対象商品として取り扱われています。
とはいえ、「どのETFが対象なのか」「どの証券会社で買えるのか」といった点は初心者にとってわかりづらい部分もあります。
ここでは、新NISAにおけるETFの取り扱い状況や、対応している証券会社・商品例についてわかりやすく解説します。
新NISAでもETFは購入可能
新NISAでは、ETF（上場投資信託）の購入が「成長投資枠」で可能です。
ETFは、株式や債券など複数の資産に分散投資できる商品であり、リアルタイムで売買できる点が特徴です。
金融庁が定める一定の要件を満たしたETFは、新NISAの非課税枠で投資できるようになっており、特にS&P500やオルカン（全世界株）などの人気インデックス型ETFが対象に含まれています。
つみたて投資枠でも一部のETFが対象になっていますが、選べる銘柄は限定されるため、多くのETFを利用したい場合は成長投資枠を活用するのが一般的です。
購入できる証券会社と商品
ETFをNISA口座で購入するには、対象ETFを取り扱っている証券会社で口座を開設する必要があります。
SBI証券、楽天証券、マネックス証券などの大手ネット証券では、国内ETFに加えて、米国株式や全世界株に連動する海外ETFも多数取り扱っています。
各証券会社によって、取扱銘柄数や取引手数料、外国株ETFの買付方法（円貨決済・外貨決済）に違いがあるため、自分の投資スタイルや目的に合った会社を選びましょう。
たとえば、分配金を重視するなら高配当ETF、長期での資産形成を目指すならインデックス連動型ETFが人気です。
NISAでのETF投資のメリット・デメリット
NISAを活用してETFに投資することで、分配金や売却益が非課税になるなど、多くのメリットが得られます。一方で、投資信託とは異なるETFならではの注意点も存在します。
ここでは、ETFをNISAで運用することの主な利点とリスクについて、初心者にもわかりやすく整理して解説します。
ETF投資の主なメリット
ETFをNISAで活用する最大のメリットは、売却益や分配金が非課税になる点です。
通常、ETFの利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を使えば税金がゼロになるため、リターンを効率的に得られます。
また、ETFは投資信託に比べて運用コスト（信託報酬）が低めに設定されている商品が多く、長期保有に向いています。さらに、株式のようにリアルタイムで売買できるため、相場を見ながらタイミングを調整した投資も可能です。
S&P500やオルカンなどのインデックス連動型ETFを通じて、少額でも世界中に分散投資できるのも魅力の一つです。
ETF投資の注意点とデメリット
ETFは便利な金融商品ですが、NISAで運用する際にはいくつかの注意点があります。
まず、ETFには「分配金の自動再投資」ができないため、配当を再投資したい場合は自分で買い増す必要があります。これにより複利効果を最大化しにくいという側面があります。
また、海外ETFを購入する場合には、為替リスクや為替手数料が発生します。
たとえば米ドル建てETFでは、円高・円安の影響で日本円換算の価値が変動します。
さらに、ETFは証券取引所の営業時間中しか売買できない点も、24時間注文可能な投資信託と比べるとやや制約があります。
こうした特性を理解し、自分の投資目的やライフスタイルに合った使い方を検討することが大切です。
NISAで購入できるETFの種類と選び方
新NISAでは、成長投資枠を使ってさまざまなETFに投資することができます。
しかし、ETFといっても種類は多岐にわたり、投資対象や分配金の有無、リスクの大きさなども異なります。
ここでは、NISAで購入可能な主なETFの種類や、初心者が銘柄を選ぶ際に押さえておきたいポイントをわかりやすく紹介します。
購入可能な主なETF
新NISAの成長投資枠では、国内ETFと海外ETFのどちらも投資対象として選ぶことができます。
たとえば、以下のようなETFが広く利用されています。
【国内ETFの例】
・NEXT FUNDS 日経平均株価連動型ETF（1321）
・MAXIS トピックス上場投信（1348）
・iシェアーズ・コア 日本株ETF（低コスト＆広範囲な日本株に投資）
【海外ETFの例】
・バンガード・S&P500 ETF（VOO）
・iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF（HDV）
・バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）
これらのETFは、いずれも長期投資向きで分散効果が高く、初心者にも人気のある商品です。
証券会社によって取り扱い状況が異なるため、あらかじめ確認しておくと安心です。
ETFを選ぶ際のポイント
ETFを選ぶ際は、自分の投資目的やリスク許容度に応じて、以下のポイントを意識すると失敗しにくくなります。
① 投資対象の地域・資産
日本株、米国株、全世界株、債券、不動産（REIT）など、ETFごとに投資対象は異なります。長期的な成長を重視するなら米国やグローバル株、安定的な収入を重視するなら高配当や債券系ETFが人気です。
② 分配金（配当）の有無と利回り
定期的な収入が欲しい方は、分配金利回りの高いETFを選ぶとよいでしょう。ただし、NISAでは分配金を自動再投資できない点には注意が必要です。
③ 信託報酬や手数料
長期保有を前提とするなら、信託報酬（運用コスト）はできるだけ低いものを選ぶのが基本です。一般的に、インデックス型ETFは低コストで運用される傾向があります。
④ 流動性（売買のしやすさ）
売買が活発に行われているETFほど、希望価格で取引が成立しやすくなります。流動性が低いと、売りたいときに売れないリスクがあるため注意が必要です。
これらのポイントを比較しながら、自分に合ったETFを選ぶことが、長期で資産を増やすための第一歩になります。
NISAの投資枠ごとのETFの扱い
新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類の非課税枠が設けられています。
ETFは主に成長投資枠で購入されることが多いですが、条件を満たせば一部ETFはつみたて投資枠でも運用可能です。
このセクションでは、各投資枠でETFがどのように取り扱われているかについて詳しく解説します。
成長投資枠でのETFの扱い
新NISAの成長投資枠は、株式やETFなど幅広い商品に投資できる自由度の高い非課税枠です。
この枠では、国内ETF・海外ETFともに対象銘柄であれば非課税で購入・運用することが可能です。
たとえば、S&P500連動型や全世界株式、米国高配当株式など、多様なETFが対象に含まれています。
また、購入タイミングや銘柄を柔軟に選べるため、中・上級者だけでなく、初心者にとっても使いやすい設計となっています。
売却益や分配金が非課税になるため、長期的な資産形成にも適しています。
ただし、レバレッジ型ETFや特定のリスクが高い商品は対象外となる場合があるため、対象銘柄リスト（金融庁や証券会社が公開）を事前に確認することが重要です。
つみたて投資枠でのETFの扱い
つみたて投資枠では、原則として「長期・積立・分散」に適した投資信託が対象となっており、ETFは対象外とされることが多いです。
ただし、一部の国内ETFについては、金融庁に届出がなされた上で「つみたて投資枠対応商品」として認められているケースもあります。
これに該当するETFは非常に限られており、一般的な米国ETFや高配当ETFは対象外です。
また、ETFは基本的に自動積立の仕組みがないため、「毎月一定額を自動で積立購入する」といったつみたてNISA本来の利用スタイルには合いづらい面があります。
そのため、ETFでの運用を希望する場合は、成長投資枠の利用が現実的な選択肢といえるでしょう。
ETFと投資信託の違い
NISAではETFと投資信託の両方を活用できますが、仕組みや取引方法には大きな違いがあります。
どちらも分散投資が可能な金融商品ですが、「どちらを選ぶべきか」は投資スタイルや目的によって異なります。
このセクションでは、ETFと投資信託のコスト・運用・利便性の観点から、それぞれの特徴と違いをわかりやすく解説します。
運用コストや売買方法の違い
ETFと投資信託の大きな違いのひとつが、売買の方法です。
ETFは株式と同じように証券取引所でリアルタイムに売買できます。
価格は市場での需要と供給によって決まり、タイミングを見て「今の価格」で売買したい人に向いています。
一方、投資信託は1日1回算出される基準価額で取引され、注文後に実際の買付価格が決まる「約定のタイムラグ」があります。そのため、リアルタイムの売買はできません。
コスト面では、ETFの方が一般的に信託報酬（運用管理費用）が低めです。
とくにインデックス型ETFは0.1％未満のものもあり、長期投資ではコスト差が大きく影響します。
ただし、ETFは証券会社によって売買手数料がかかる場合もあるため、手数料体系は事前に確認しておきましょう。
どちらが初心者向きか
初心者にとっては、投資信託の方が扱いやすいという声が多くあります。
理由は、売買のタイミングを自分で判断する必要がなく、自動積立機能や少額からの投資に対応している点が初心者に向いているからです。
また、NISAのつみたて投資枠では、投資信託の方が圧倒的に多くの商品が対象になっており、選択肢も豊富です。
一方、ETFはより自由度が高く、コストも抑えられるため、投資に慣れてきた人や売買のタイミングを自分で調整したい人には向いています。
分配金を自動で再投資できない点や、為替リスクへの理解も必要なため、ある程度のリテラシーが求められる場面もあります。
どちらが「正解」というわけではなく、自分の投資スタイルや目的に合った方を選ぶのがポイントです。
NISAでのETF投資の注意点
NISAでETFに投資する際には、通常の証券口座とは異なる注意点があります。
特に海外ETFを扱う場合は、為替リスクや手数料、税制上の取り扱いなどを理解しておかないと、思わぬ損失や非効率な運用につながることもあります。
ここでは、ETFをNISAで活用する際に事前に確認しておきたい代表的な注意点を整理して解説します。
為替リスクと手数料
海外ETFに投資する際は、為替リスクが避けられません。
たとえば、米国ETFに投資していてドル建てで価格が上がったとしても、円高が進むと日本円換算での評価額が目減りすることがあります。
為替の影響はリターンにも大きく影響するため、特に長期投資では為替動向を意識することが重要です。
また、為替手数料や売買手数料にも注意が必要です。証券会社によっては、円をドルに換える際に為替スプレッド（片道数銭〜数十銭）が発生します。
さらに、ETFの売買時にも取引手数料がかかる場合があり、無料対象となるETFとそうでないETFがあるため、購入前に手数料体系をしっかり確認しておきましょう。
分配金の税制と再投資
NISA口座でETFを運用する場合、分配金（配当金）も非課税で受け取ることができます。
これは大きなメリットですが、一方で再投資の仕組みに注意が必要です。
ETFの場合、分配金を自動で再投資する「再投資型」の仕組みが基本的に存在せず、分配金は現金として口座に入金されます。
そのため、配当を再び運用に回したい場合は、投資家自身が再購入の注文を行う必要があります。
また、海外ETFの分配金には現地課税がかかる場合があります。
たとえば米国ETFでは、分配金に対して10％の源泉徴収が課されるため、NISA口座内でもその分は完全に非課税とはなりません。
このように、分配金の取り扱いはNISA制度内でも注意が必要なポイントとなるため、事前に理解しておくことが大切です。
おすすめのETFと活用法
NISAでETF投資を始めるなら、どの銘柄を選ぶかが重要です。
特に初心者にとっては、「高配当ETF」や「インデックス連動型ETF」など、信頼性が高く長期保有に適した商品を選ぶことが資産形成の第一歩となります。
このセクションでは、NISAとの相性が良い代表的なETFのタイプと、それぞれの特徴・活用法を紹介します。
高配当型のおすすめETF
高配当ETFは、定期的な分配金（配当）を受け取りながら資産形成をしたい人に人気の選択肢です。
NISA口座を利用すれば、配当金が非課税で受け取れるため、インカムゲインを重視する投資家にとって非常に相性が良いといえます。
代表的な高配当ETFには、以下のような銘柄があります：
・iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF（HDV）
・バンガード 米国高配当株式ETF（VYM）
・NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型ETF（1489）
これらのETFは、安定した配当を出す大型株を中心に構成されており、相場の下落局面でも比較的値動きが穏やかな傾向があります。
老後の生活資金や、将来的な定期収入を目指す人にとって、NISA × 高配当ETFは有力な選択肢のひとつです。
インデックス連動型のおすすめETF
インデックス連動型ETFは、市場全体や特定の指数（インデックス）に連動するよう設計された商品で、分散投資がしやすく、低コストで長期投資に最適とされています。
特にNISAでは、成長投資枠を使って世界中の資産に効率よく投資できる点が魅力です。
代表的なインデックスETFには、以下のような銘柄があります：
・バンガード・S&P500 ETF（VOO）：米国の代表的な500銘柄に分散投資
・バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）：全世界の株式に広く投資
・iシェアーズ・コア MSCIジャパンIMI ETF（1475）：日本市場全体に分散投資
これらのETFは値動きが比較的安定しており、複利効果を活かした積立投資との相性も良好です。
初心者から経験者まで幅広い層に人気があり、NISAの非課税メリットを最大限に活用できる代表的な投資先といえます。
まとめ
新NISA制度では、ETF（上場投資信託）を非課税枠で運用できるようになり、これまで以上に自由度の高い資産形成が可能になりました。
特に、成長投資枠では国内外の幅広いETFが対象となっており、分散投資・低コスト・配当などのメリットを活かして中長期的な運用が期待できます。
一方で、ETFならではの注意点として、為替リスクや分配金の再投資方法、売買タイミングの判断なども理解しておく必要があります。
投資信託と比較してどちらが自分に合っているかを見極めたうえで、目的やスタイルに合ったETFを選ぶことが大切です。
NISAの非課税メリットを最大限活用しながら、将来に向けた着実な資産形成を進めていきましょう。
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